こんにちは。
あるいはこんばんは。
ゲームブック総合サイトの管理者です。
ついに一都三県から緊急事態宣言が発令されました。
その様な対策は経済のダメージが著しく、失業・倒産で自殺者が増えます。
それに対する提言として、世界的名医の大木隆生先生がFacebookに記事投稿されました。
大変素晴らしいのですが、非情に長いので、簡略化してみることにしました。
(以下、新型コロナをコロナと表記、著作権侵害等問題があればこのエントリを削除します。上記Facebookの記事が広まる事を目的としています)
世界的名医リスクを覚悟
大木隆生先生
東京慈恵会医科大学外科学講座統括責任者。
高知県生まれ。血管外科医として、数千例もの手術を行ってきた。
全米№1の称号と評される『ベストドクター in NewYork』に4年連続選出という世界的名医で、「大動脈瘤」を「ステントグラフト」という人工血管を使って手術を行う第一人者。
その様な高スペックの大木先生ですが、ワーカホリックのため時給1200円換算だそうで、むしろ緊急事態宣言してくれた方がご本人は楽になるし、この提言でバッシングリスクがあるけど、筆を執られました。
コロナで目指すところ
コロナで目指すべきは医療崩壊させずに集団免疫の確保。緊急事態宣言は経済ダメージが大きいので避けるべき。それより医療システムの強化が先。
欧米と日本は違う
様々な理由・データからコロナは欧米と日本では違う。
欧米と比べ日本の感染者数、死亡者数は約50～100分の一。
一度も日本ではオーバーシュート(爆発的な患者の増加、数日で倍)は起こらなかった。
欧米の対策は参考にならず、日本独自の対策が必要。
リスクを正しく認識しよう
データから類推して東京都のコロナ死亡率は約0.4%、もっと細かくみると死亡率はインフルエンザと同程度(0.01～0.03%)と推定可能で全国レベルだと1.48%。
2019年の日本の死因別ランクにコロナを当てはめると36位、インフルエンザは31位。
日本人はコロナに抵抗制があるとデータから分かる。
自殺者数を忘れずに
日本でコロナで死亡した約3500名の平均寿命は約80歳である一方、急増している自殺者のそれは40歳代であること、さらに自殺者数はコロナ死者数の5-6倍もある事は念頭におくべき。
医療システムの見直そう
メディアは医療崩壊を連日報道するが、コロナ重症者が一部の病院に集中し、その病院の声ばかりが報道されているためのバイアスあり。
例えばコロナ重点病院に指定されている慈恵医大のコロナ用ICUは8床で過去６か月の利用率は低く、今日現在も1名のみ。
コロナ重症患者の適正配分が大事。
全国には17,377床のICUベッドがあるがコロナに使用されているのはわずか4.2%（730/17377）
コロナ患者の受け入れ実績のある病院も全病院の18%。
コロナベッドとICUベッド確保に対して各々450万円、1500万円の補助がでる予定。
加えて、例えばコロナ重症者の診療報酬を10倍（現在は3倍）にするなどの措置をでコロナの受け皿は格段に大きくなる。
公的病院が十分に活用されていない。
大阪市長が大阪市立十三市民病院をコロナ専門病院へと市長命令ですぐさまコンバートさせた事例をお手本にし、国は自衛隊病院、国立国際医療センターなどに、都知事は都立病院群に一層強力なコロナ対応を命ずべき。
慈恵医大には余力がある。呼吸器内科医、感染症内科医、総合診療医、救急医で持ちこたえており、他の科には及んでいない。
医療崩壊の定義は救える命が救えなくなること。
コロナを受け入れた病院の9割が赤字では病院サイドもコロナ患者の受け入れに消極的になってしまうのは自明。財政支援を。コロナ対応で慈恵医大の今年度の赤字額の見通しは約100億円。
第二類感染症指定を見直そう
コロナは現在第二類感染症指定。
そのため隔離等が必要になるので国民に過度の恐怖を与え保健所も医療も過度の業務を強いられる。
濃厚接触者も自宅待機。医者、看護師、技師もそうなるのですぐに人手不足になる。
ベッドに余裕があっても二類非対応でコロナに使えず非情に非効率。
第二類相当を引き下げ、インフルエンザ・風邪コロナウィルス同様に扱うのが妥当。
10～40代の若年層に対しては
- 体調が悪かったら学校、職場に行かない
- 症状が強くて辛かったら病院に行く
- そうでない人は手洗い・ユニバーサルマスクを徹底しつつ慎重かつ力強く経済を回す
その他対策
中高年以上で基礎疾患のある者、70代以上の高齢者に対しては軽症であっても積極的に早期にPCR検査、医療機関受診（肺炎のチェック）を行ってもらう。
若者における無症候性、軽症者を極力入院させず、コロナ病床に常に余裕をもたせる。
治療の必要のある患者に入院を特化させる体制を築く事が医療崩壊を防ぐ上でもう一つのポイント。
高齢者施設や病院での院内感染による死者数が全体の40%を占めているのでこれら感染弱者を守ることで死亡率をさらに下げることができる。
ワクチンについて
死者数が極端に少ない日本で、ワクチンがこのパンデミックを解決してくれると考えるのは早計かもしれないが、医療従事者へのワクチン供給がなされたタイミングで、先述の第二類感染症指定を外すのは合理的。
結論
コロナは日本人にとっては経済を停止・破綻させ、自殺者増を招く非常事態宣言を度々発出するほど怖いものではない。
少なくともそうした私権制限を伴う措置をとる前に国民にそれを啓蒙し、実害のない「新規陽性者数」「過去最多」に一喜一憂せず、経済的にコロナ対応の私立・民間病院を援助・インセンティバイズし、政治主導でコロナ体制強化を命じる事が出来る公的病院を最大限活用し、第二類感染症指定の運用を柔軟にすることで医療崩壊を防ぐべきである。
そしてこの「日本の特権」を活用し、このまま基本的な感染対策を遵守し、国民の生活と経済優先で進めるべきである。
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